質問に応じて自然な文章を作成する対話型ＡＩ（人工知能）「チャットＧＰＴ」を巡り、国内の大学が相次いで対策に乗り出した。リポートでの利用を制限したり、情報流出の危険性を学生に注意喚起したりする動きが広がっている。専門家は、教員側の対応が求められると指摘している。 【図表】ひと目でわかる…チャットＧＰＴの仕組み

　上智大は３月２７日、学生と教職員に対し、「成績評価における対応方針」を公式ウェブサイトで公表。リポートや学位論文でチャットＧＰＴなどのＡＩが生成した文章や計算結果などを、教員の許可なく使うことを禁止した。ＡＩが生成した文章を検知するソフトを使うなどして、論文などでの使用が判明した場合、「厳格な対応を行う」としている。

　チャットＧＰＴは米新興企業「オープンＡＩ」が昨年１１月に無料公開し、すでに世界で１億人以上が利用している。高い利便性の一方、ＡＩの学習が不十分な分野では誤った内容で回答することがあるほか、学習データに著作権のある文章が含まれていた場合、著作権を侵害する可能性がある。また、企業や研究内容などの機密情報を書き込めば、その情報をＡＩが学び、外部に漏えいさせる恐れもある。

　学生にＡＩ自体の利用を禁止することはできないため、各大学の対応は、リポートでの使用制限や注意喚起が中心だ。

　東京大は今月３日、他の対話型ＡＩなども含めて「生成系ＡＩについて」と題した文書を学内向けサイトに掲載。「リポートは学生本人の作成が前提。ＡＩのみを用いて作成することはできない」などとした。

　７日に行われた京都大の入学式では湊長博学長が、ＡＩ生成の論文には問題が多いと指摘。「文章を書くということは、非常にエネルギーを要する仕事だが、皆さんの精神力と思考力を鍛えてくれる」と新入生に語りかけた。

　教員に対して対応を呼びかける動きもある。東北大は公式ウェブサイトで「留意事項」を提示。学生への注意喚起のほか、「演習課題やリポートを課す前に、ＡＩがどう回答するか確認する」「教室で記述させる試験形式にする」など、課題の出し方や試験方法の見直しを促した。

　金子元久・筑波大特命教授（高等教育論）は「単にリポートでの使用を禁止しても、学生が本当に使っていないかの判別は困難だ。リポートを提出させた上で口頭試問するなど、教員側の工夫がより一層必要になるだろう」と話した。

 

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